プロテリアルは、脱炭素社会実現への貢献を重要な経営課題（マテリアリティ）に位置付けております。自社事業に伴うCO₂排出量については、中期目標として2030年度38％削減（2015年度対比）、長期目標として2050年カーボンニュートラル実現をめざし、脱炭素社会への移行に貢献していく考えです。このため、再生可能エネルギーの導入拡大と省エネルギーの推進に取り組んでおります。
　再生可能エネルギーについては、これまで大規模な自家消費型太陽光発電設備を、熊谷地区（埼玉県熊谷市）、真岡地区（栃木県真岡市）およびベトナムにおいて導入しております。再生可能エネルギーによる想定発電量^※3は2023年度末時点で約2,200万kWh/年（21,900MWh/年）であり、これを2030年度には3,500万kWh/年（35,000MWh/年）超えとすることを目標としております。

　プロテリアルは、茨城工場豊浦分工場内に自家消費型太陽光発電設備を導入し、2024年3月から本格稼働を開始しました。同設備で発電する電力量約195万kWh/年（1,947MWh/年）は全て同工場内で消費し、同工場が使用する電力の約3.8％に相当する見込みです。また、これによる二酸化炭素（CO₂）削減量は約900トン/年となります。
　本案件は、太陽光発電のTPO/PPAモデル(第三者所有モデルによる電力購入契約：Third Party Ownership/Power Purchase Agreement)を活用し、事業所内の自社所有地を利用することで効率的な再生可能エネルギー導入をめざしたものです。TPO/PPAモデルは、施設所有者が提供する敷地や屋根などのスペースに、太陽光発電設備の所有・管理を行う会社（電力販売契約事業者）が設置した太陽光発電システムで発電された電力を、その施設の電力使用者（施設所有者）へ有償提供する仕組みであり、施設所有者（当社）にとっては太陽光発電をオフバランス^※4化しリスク低減を図りつつ、大規模な再生可能エネルギー導入を可能にできるメリットがあります。
　プロテリアルは、今後も再生可能エネルギーの導入や省エネルギーの推進により自社事業でのCO₂排出量削減に取り組むことに加え、製品ライフサイクル全体で環境保全に資する新製品（環境親和型製品）を開発、提供することで、グリーン・イネーブラーとして脱炭素社会実現に貢献していきます。