プロテリアルは、気候変動や自然資本・生物多様性に関する課題が事業活動に与える影響を重要な経営課題の一つと位置付けています。

　2021年6月には、TCFD提言への賛同を表明し、気候変動が事業活動に与える影響について継続的に分析・開示を行っています。これにより、気候変動に関するリスクや機会を的確に把握し、経営戦略に反映するとともに、透明性の高い情報開示を進めることで、ステークホルダーからの信頼獲得と持続可能な成長の実現をめざしています。

　また近年、生態系サービスを提供する生物多様性の損失が世界的な課題となる中、2030年までのネイチャーポジティブ（自然再興：自然を回復軌道に乗せるため、生物多様性の損失を止め、反転させること）実現に向けた取り組みが国際的に加速しています。その1つとして、企業が自然資本や生物多様性への依存・影響、リスクと機会を評価し、財務的観点から情報開示を行う国際的な枠組みとして、2023年にTNFDの最終提言（v1.0）が公表されました。

　こうした背景を踏まえ、今般プロテリアルは、当社としては初めてTNFD提言に基づく情報開示を実施しました。今後、継続的な開示の充実を通じて、自然関連リスクの管理・改善、ステークホルダーへの情報提供の充実、企業価値の向上を図っていきます。

　今後ともプロテリアルは、環境資本に関するリスクと機会を適切に把握・管理し、ステークホルダーの皆さまと対話を継続することにより、ビジョンとして掲げる「持続可能な社会を支える高機能材料会社」をめざしてまいります。