SPECIAL CONTENTS
THINK , ABILITY
能力の発揮
個々の能力を最大限に発揮するために
プロテリアルができること
あなたの経験・やりたいことが
力になる環境を
プロテリアルの社員がめざすべき人材像
業界の第一人者として、主体的な姿勢を持って挑戦し続ける人材
グローバルで期待を越える成果を創出する人材
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業界の第一人者
任された仕事や自らの領域のなかで、第一人者としての自負と自覚、そして専門性を高め続ける意欲を持つ。
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主体的な姿勢を持って挑戦し続ける
新たな価値の創出につながる挑戦的な課題を自ら形成し、責任感と執着心を持ってやり遂げる。
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グローバルステージ
グローバルな発想と、人や社会に対する責任感を持ち、お客様の立場に立って誠実に仕事を完遂し、信頼と期待に応える。
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期待を越える成果の創出
日々の仕事に誠実に取り組み、高い質を追求・創造し続けるなかで、お客様をはじめとする関係者の期待を越える成果を創出する。
グローバルを意識し、自ら進んで実行し、
「至誠」「龢則彊（和すれば強し）」を実践しながら仕事で磨かれることで人は成長します。
当社は「至誠」「龢則彊（和すれば強し）」の価値観のもと、「グローバルで期待を越える成果を創出する人材」の育成をめざしています。一人ひとりの個性と創業から受け継がれてきた共通の価値観を軸とした「強い個」が、それぞれのフィールドにおいて逞しく躍動していくために、入社前から入社後にかけて具体的にどのような成長の場があるのかご紹介します。
配属までの流れ
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10月
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配属希望面談
内定式以降、1対1の面談を行い、職種、事業分野、勤務地など各人の希望や専攻分野を勘案して配属を決定します。
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2〜3月
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配属先決定
配属先は入社前に本人に通知されます。配属先に応じて各人で引越しの手配などを行っていただきます。
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4月
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入社・導入研修（本社地区）
入社式翌日から約1週間、経営方針や事業概要を中心とした会社の基本を集合研修で学びます。
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4〜6月
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工場実習（国内各工場）
モノづくりの面白さややりがい、現場のコストや品質へのこだわりを実感していただきます。 ※ 事業部によって実習期間が異なる場合があります。
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7月
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本配属
以降はOJT※を中心として指導員を含めた職場全体で新入社員の育成を行います。 ※ On-The-Job Training（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）の略。実際の職場で実践を通して学ぶこと。
PICK UP.01
職場で、仕事のなかで育む
人材育成体制とOJT
「人の玉成」、プロフェッショナルへと人を育てるのは、いつの時代でも職場で、仕事のなかで成されるものと認識しています。
プロテリアルの人材育成体制はOJT（On the Job Training）を中心に考えられており、OJTを支えるのが人事制度であり、そして研修等のOFF-JTです。人が育つ、また上司による人材育成のための環境を整備し、支援するために「人事制度」があり、成果を出すための知識、スキルを供与するのがOFF-JTの役割です。
グローバル化の進展、非連続なビジネス環境の中においては、より時代に即した制度が必要であり、OFF-JTも質・量ともに改変しながらOJTを支える体制としていきます。
PICK UP.02
重要な通過点となる
入社3年目の企画職成果報告会
当社社員として、質の創造についての考え方や、成果を創出するための基盤を確立するために、３年目に実施する企画職成果報告会での発表に焦点をあてて、１年目からの計画的な人材育成を行っています。この発表は、グローバルで期待を越える成果を創出する人材に向けて、入社後２年間を総括した最初の主要な実績（成果）になるものと位置づけています。
３年目人材像にも「発表テーマを完遂し、成果を出す」ことを求めており、当社が求める人材を玉成する上で、極めて重要な通過点となります。
PICK UP.03
グローバルリーダーの早期育成を図る
海外トレーニー制度
若手から中堅社員を対象として半年から1年間、当社の海外拠点に駐在し、若手のうちから国際的なビジネス感覚を身につけるための制度です。グローバルリーダーの早期育成を図るため、海外での OJT を通じて自分と異なる価値観を持つ集団のなかで周囲を巻き込み、仕事で成果を上げる力を体得するすることをめざします。
派遣者はグローバル人材育成を考える職場からの推薦、あるいは社内公募による応募者の中から選ばれます。社内公募応募者からの派遣は「グローバルに活躍するキャリアを自ら切り拓く。そんな志の高い人材を大きく育てたい」という想いのもと、2017年から導入しました。
海外売上高比率も60％を超え、今後ますますグローバル化は加速していきます。海外トレーニー制度のほかにも、計画的な人事ローテーションなどを通じて、将来の経営をグローバル規模で担うことのできる人材育成に力を注ぎ続けています。
